[AI新規事業創出]Qualitegオリジナル、仮説探索と顧客理解で行うべき7つのステップとは
新規事業開発において、クライアントはしばしば「仮説探索」という用語に馴染みがないことが多いです。事業アイデアを考える前に、ターゲットユーザーの具体的な課題を把握する「顧客の課題仮説探索」が必要です。このプロセスを通じて、本当に市場で求められるサービスのアイディアを形成し、事業成功の可能性を高めるための戦略を立てます。
Qualiteg blogを訪問してくださった皆様、こんにちは。Micheleです。AIを活用した新規事業やマーケティングを手がけている私には、クライアントからよく寄せられる質問があります。AIを用いた事業展開を検討されている方々が共通して直面するであろう課題に対して、このブログを通じて私なりの解答をご提供したいと思います。
「仮説探索インタビューの必要性」についてクライアントにお話しすると、「仮説探索という言葉は初めて聞きました!」とおっしゃる方が非常に多いです。
新規事業開発を行う上で、どのようなサービスを考えるべきかを考える前に、「ターゲットユーザーはどのような課題を抱えているか」を確認する必要があります。それが”顧客の課題仮説探索”というフェーズです。
今日はこの”顧客の課題仮説探索”や”顧客理解”を具体的にどのような手法でやるべきかを解説させていただきますね。
そもそも”課題”とは、”誰の課題”であるべきか?
「顧客課題の仮説を探索する」というステップを踏むことをQualitegとしては強く推奨しています。というのも、新規事業アイディアを出すときに、「あ、こんなのあったらいいな~」というノリで考えてしまわれる方がほとんどなのですが、これは本当にNGです。(今読んでくださっているあなた、ドキッとしましたか?w)
実は、コンサルティング企業の上位職の方からも
新規事業のコンサルティングをする際に、クライアント企業の担当者個人の悩み、例えば日報書くのが面倒くさいとかそういう課題から始まるから、それでDX検討しても結局、小粒な案になっちゃって。コンサル案件もなんとか粘っても事業性がないから、PoCで終わって、商用化に向けた検討みたいに案件が次につながらないんだよ、どうしたらいいのかなあ。
と相談されることが多々あります。
ずばりお答えしますと、その課題ってお金出してまで解決したい課題ですか、そうじゃないと商売にならないです!というケースがほとんどです。
ご自身が企画担当として「この課題、グッとくる」と思ってスタートしたとしても、あなたに私は問いたいです。
「あなたはその課題を解決するために毎月いくら確実にお支払いいただけますか?」
と。
新規事業の企画でだいたい失敗する方、有名コンサルティング企業に頼んでも、大金はたいて小粒なアイディアが出そろい、挙句の果てに商用化まで進まない方、この最初の「課題設定」に問題ありです。
Qualitegが推奨する新規事業開発のメソッド
Qualitegが推奨する新規事業開発のメソッドでは、自社販路の活用こそが自社のアセット活用の第一歩と考えているため、”自社サービスのターゲットユーザー向けの異なるサービスを企画しましょう”、というスタイルを提唱しています。
某ファーストフードで例えるなら「ご一緒にポテトもいかかでしょうか」でおなじみの”クロスセル”戦略です。
ターゲット顧客が同じであれば、サービス導入後も同じ営業チームが活躍できますし、ホームページもB2B用、B2C用と二つ持つ必要もありません。
それでは、ターゲットユーザーが決まったところで、仮説探索と顧客理解はどのように進めていくべきでしょうか。
Qualitegが提唱する7つのステップ
QualitegがこのDiscoverフェーズである、顧客課題仮説探索や、顧客理解が必要なフェーズでは、以下の7ステップで検討を進めていくべきと考えています。
- 顧客課題仮説探索の調査設計・準備
- 顧客課題仮説探索インタビュー実施
- 顧客課題仮説探索インタビュー結果確認・示唆出し
- 顧客課題仮説探索インタビューをベースにしたペルソナ策定
- 顧客課題仮説探索インタビューをベースにした共感マップ策定
- 顧客課題仮説探索インタビューをベースにした顧客課題設定
- 顧客課題の評価・比較
となります。一つ一つの進め方につきましてはまた、次のブログでお話しさせていただきますね。
コラムを最後までお読みいただき、誠にありがとうございます。私たちQualitegは、AI技術や新規事業の企画方法に関する研修およびコンサルティングを提供しております。もしご興味をお持ちいただけた場合、また具体的なご要望がございましたら、どうぞお気軽にこちらのお問い合わせフォームまでご連絡くださいませ。
また、新規事業創出のステップを体得したいという方にご好評のワークショップも実施しております。それぞれの担当者の方が役員目線で事業を考えるという点にフォーカスしたトレーニング内容となっており、企画担当者の方だけではなく、カウンターパートのエンジニア、デザイナー、マーケターの方にもご受講いただけるコンテンツとなっております。
皆様からのお問い合わせを心よりお待ちしております。次回のコラムも、ぜひご期待くださいね。
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